葬儀費用はどう準備する？貯金・積立・葬儀保険・互助会など費用の捻出方法を解説

葬儀にはまとまった費用がかかるため「どのように準備すればよいのか」「いざというときに支払えるだろうか」と不安を感じる方も多いのではないでしょうか。

葬儀は、亡くなってから短期間で手配を進める必要があります。葬儀そのものの費用に加え、火葬料や宗教者への謝礼、飲食費、返礼品代なども発生するため、必要な金額だけでなく、誰が、いつ、どのように支払うかまで考えておくことが大切です。

そこで本記事では、葬儀費用を事前に準備する大切さや費用負担の考え方、具体的な準備・捻出方法と注意点をわかりやすく解説します。

1.葬儀費用は事前に準備しておくことが大切

葬儀費用の相場は、葬儀の形式によって異なります。一般的な目安は、以下のとおりです。

実際の費用は、葬儀の規模や参列者数、内容などによって変わります。いざというときに慌てないためにも、希望する葬儀の形式やおおよその費用を確認し、支払いについて家族で話し合っておくことが大切です。

葬儀費用は、預貯金以外にも、葬儀保険や互助会、家族での分担など、さまざまな方法で準備できます。それぞれの特徴を知り、自分や家族に合った方法を検討しましょう。

2.葬儀費用は誰が払う？確認したい基本的な考え方

葬儀費用を誰が負担するかは、家族構成や故人の準備状況などによって異なります。ここでは、葬儀費用の負担者に関する基本的な考え方と、家族で事前に確認しておきたいポイントについて解説します。

葬儀費用を誰が負担するかは法律で一律に決まっているわけではない

葬儀費用の支払いについては「親の葬儀だから子どもが払う」「故人の財産から支払う」などの法的なルールはありません。一般的には喪主が負担することが多いものの、家族や親族で分担する、故人が準備していた資金を充てるなど、実際の負担方法は家庭の事情によって異なります。

また、喪主は遺族を代表して葬儀を取り仕切る立場であり、必ずしも葬儀費用の負担者と同じとは限りません。喪主とは別に、費用面や運営面を担う「施主」を立てる場合もあります。

葬儀費用を誰が払うかは生前に家族で話し合っておく

葬儀費用に関するトラブルを防ぐためには「誰が支払うか」だけでなく「本人がどの程度の費用を準備しているのか」「足りない場合は家族がどのように負担するのか」を、生前に話し合っておくことが大切です。

預貯金や保険、互助会などで準備している場合は、その内容や必要書類の保管場所も共有しておきましょう。希望する葬儀の形式や規模についても確認しておくと、必要な金額を見通しやすくなり、家族の負担軽減につながります。

3.葬儀費用を準備・捻出する6つの方法

葬儀費用に備える方法は、預貯金だけではありません。まずは必要な金額を把握したうえで、保険や互助会、家族での分担なども含め、自分や家族に合った方法を検討しましょう。ここでは、葬儀費用を準備・捻出する6つの方法を紹介します。

① 葬儀社への事前相談・生前予約で費用を把握する

葬儀費用を準備するためには、まず、どの程度の金額が必要になるのかを把握することが大切です。葬儀社へ事前に相談し、希望する葬儀の形式や規模、参列者数などを伝えることで、おおよその見積もりを確認できます。

見積もりを受け取ったら、含まれている項目だけでなく、火葬料や宗教者への謝礼、飲食費、返礼品代など、別途必要になる費用も確認しましょう。希望する内容と見積もりを生前予約として登録できる葬儀社もあります。

相談内容や葬儀社の連絡先を家族と共有しておけば、いざというときの手配も進めやすくなります。必要な金額から逆算して、自分に合った方法で準備を始めましょう。

メモリアルアートの大野屋では、希望する葬儀内容と見積もりを事前に登録できる生前予約制度「アンシア」をご用意しています。入会金や年会費、相談料はかからず、葬儀費用を事前に支払う必要もありません。

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② 預貯金で葬儀費用を準備する

普通預金や定期預金などで葬儀費用を準備する方法は、必要に応じて金額を調整しやすい点が特徴です。希望する葬儀に必要な金額を目標に、無理のない範囲で少しずつ貯めていきましょう。

ただし、本人名義の口座は、金融機関が死亡の事実を知ると凍結され、原則として入出金ができなくなります。遺産分割前の相続預金を一定額まで払い戻せる制度もありますが、手続きには書類が必要となるため、すぐに利用できるとは限りません。葬儀費用として用意した預貯金の金融機関や保管場所は、家族にも伝えておくことが大切です。

また、相続放棄を検討している場合、故人の預貯金を引き出して使用すると、相続に影響する可能性があります。安易に自己判断せず、弁護士などの専門家へ相談しましょう。

③ 葬儀保険・終活保険で準備する

葬儀保険・終活保険は、被保険者が亡くなった際に受け取る保険金を、葬儀費用に充てることを目的としたものです。毎月一定の保険料を支払うことで、まとまった預貯金がなくても少額から備えを始められます。商品によっては、高齢の方でも申し込める場合があります。

一方、保険料を長期間支払うと、支払総額が受け取る保険金を上回る可能性があります。掛け捨て型かどうか、加入できる年齢、保険料、保障額、保険金の支払条件などを確認し、複数の商品を比較することが大切です。

メモリアルアートの大野屋では、葬儀保険のご案内もしております。保険料や保障内容については、専任の相談員がご希望やご状況を詳しくお伺いし、最適なプランをご提案いたします。まずはご自身の備えについて、お気軽にご相談ください。

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④ 互助会で積み立てる

互助会は、毎月一定額の掛金を積み立て、葬儀や結婚式などの際に、契約内容に応じたサービスを受けられる仕組みです。1度にまとまった費用を用意する必要がなく、少しずつ葬儀に備えられます。

ただし、積立金は預貯金とは異なり、現金として自由に引き出せるものではありません。契約内容によっては、葬儀に必要なすべての費用が含まれておらず、追加料金が発生することもあります。利用できる葬儀場やサービスの内容、解約手数料などを契約前に確認しましょう。

⑤ 家族で葬儀費用を分担する

葬儀費用は、喪主が1人ですべて負担するとは限りません。兄弟姉妹などで分担するほか、故人が準備していた資金と家族の預貯金を組み合わせる方法もあります。

分担する場合は、誰がどの費用を負担するのか、香典をどのように扱うのかを事前に話し合っておきましょう。口頭で決めるだけでなく、負担額や支払い方法を記録して共有しておくと、後のトラブルを防ぎやすくなります。

⑥ 葬祭費・埋葬料などの公的制度を利用する

亡くなった方が加入していた健康保険によっては、葬儀や埋葬を行った方に「葬祭費」「埋葬料」などが支給される場合があります。制度の名称や支給額、申請先、申請期限は、加入していた健康保険や自治体によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

これらは葬儀費用の一部を補う制度であり、費用の全額が支給されるものではありません。また、原則として葬儀後に申請して受け取るため、葬儀当日の支払いに必要な資金を直接準備する方法とは性質が異なります。

4.葬儀費用はいつ支払う？一般的なタイミングと支払期限

葬儀社への費用は、葬儀後に支払うのが一般的です。参列者数によって飲食費や返礼品代などが変わり、葬儀後に最終的な金額が確定するためです。

ただし、葬儀社や契約内容によっては、葬儀前に一部または全額の支払いを求められる場合もあります。支払期限も、葬儀後数日以内、1週間以内など葬儀社によって異なるため、契約前に確認しておきましょう。

現金や銀行振込、クレジットカードなど、対応している支払い方法も葬儀社ごとに異なります。希望する方法がある場合は、支払期限とあわせて事前に確認しておくと安心です。

火葬料は、火葬場の利用前または火葬当日までに支払うのが一般的です。葬儀社へ火葬の手配を依頼した場合は、葬儀社が支払いを代行し、遺族がほかの葬儀費用とあわせて精算することもあります。一方、遺族が火葬場の窓口で直接支払う場合もあるため、事前に葬儀社へ確認しておきましょう。宗教者への謝礼は、通夜や葬儀の当日に、葬儀社を介さず直接渡すのが一般的です。

5.葬儀費用を準備するときに注意したいこと

葬儀費用を準備する際は、単にお金を用意するだけでなく、日々の生活とのバランスや家族への共有も考える必要があります。ここでは、葬儀費用を準備するときに注意したい3つのポイントを解説します。

葬儀費用だけでなく生活費などの資金も考える

葬儀費用を準備するために、老後の生活に必要な資金まで使い切ってしまわないよう注意しましょう。生活費のほか、医療費や介護費、住まいの修繕費など、将来必要になる可能性がある支出も考慮することが大切です。

葬儀の規模や内容は、予算に合わせて調整できます。現在の収入や資産、今後必要になる生活資金を整理し、無理なく準備できる金額を検討しましょう。

葬儀費用の準備額を決める前に希望する葬儀を考える

葬儀費用は、形式や規模、参列者数などによって大きく異なります。そのため「100万円準備する」などと金額を先に決めるのではなく、まずはどのような葬儀を希望するのかを考えましょう。

希望する葬儀の形式や規模を整理したら、葬儀社へ相談して必要な費用を確認します。そのうえで「どのような葬儀にしたいか」「いくら必要か」「どのように準備するか」の順に検討すると、必要以上の金額を用意したり、資金が不足したりする事態を防ぎやすくなります。

準備した葬儀費用の保管場所・方法を家族に伝えておく

預貯金や葬儀保険などで費用を準備していても、家族がその存在を知らなければ、いざというときに活用できません。利用している金融機関や保険会社、互助会の名称、契約内容、必要書類の保管場所などを家族へ伝えておきましょう。

エンディングノートに情報をまとめておくのも1つの方法です。ただし、銀行口座の暗証番号など、第三者に知られると悪用されるおそれのある情報は記載せず、安全な方法で管理してください。

6.葬儀費用の準備で知っておきたい相続税との関係

葬儀にかかった費用の一部は、相続税を計算する際に遺産総額から差し引ける場合があります。ただし、葬儀に関連するすべての支出が対象になるわけではありません。ここでは、控除できる費用とできない費用の基本的な違いを解説します。

葬式費用は相続税の計算上、一定の範囲で控除できる

一定の相続人や包括受遺者が負担した葬式費用は、相続税を計算する際に遺産総額から差し引くことができます。

対象となるのは、葬儀や火葬、埋葬、納骨にかかった費用、遺体や遺骨の搬送費、お通夜など通常の葬式に欠かせない費用、寺院などへ支払った読経料などです。相続税の申告が必要になる場合に備え、領収書や支払いの記録を保管しておきましょう。

香典返しや墓地・墓石、法要などは葬式費用として扱われない

香典返しにかかった費用や、墓地・墓石の購入費用、墓地を借りるための費用は、相続税の計算上、遺産総額から差し引ける葬式費用には含まれません。

また、初七日をはじめとする法事・法要の費用も対象外です。葬儀とあわせて支払った場合でも、控除できる費用とできない費用を区別して記録しておくことが大切です。

7.【まとめ】葬儀費用の準備は「金額」と「支払い方法」まで考えておくことが大切

葬儀費用を準備する際は、まず、どのような葬儀を希望するのかを考えましょう。葬儀の形式や規模が決まれば、必要な金額も把握しやすくなります。そのうえで、預貯金や葬儀保険、互助会、家族での分担などから、自分や家族に合った方法を検討することが大切です。

準備した金額だけでなく、希望する葬儀の内容や費用の保管場所、誰がどのように支払うのかまで家族と共有しておけば、いざというときの迷いや負担を減らせます。

メモリアルアートの大野屋では、葬儀の事前相談を承っています。葬儀の内容や費用について専門スタッフが丁寧にご案内しますので、まずはお気軽にご相談ください。

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監修

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「メモリアルアートの大野屋 コラム編集チーム」は、 葬儀・家族葬・一日葬・終活に関する実務経験と相談対応実績をもとに、本記事の内容監修を行っています。

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